Long-term investment

シーゲル教授「債権保有比率を減らすべき」

株・債権の比率を考え直すべき

CNBCでシーゲル教授が広く採用されている「株60%・債権40%」のポートフォリオを、「株75%・債権25%」にすべき、と説明しています。話している内容をまとめると、大体次のとおりです。

  • 伝統的な株式対債権の6対4という比率を見直すべき。
  • 債権は25%程度で良い。
  • 金利低迷は長期化する。

動画はこちら。

債権投資と低金利

米国債の利回り

現在の米国の国債利回りは以下のとおりです。インフレ率が2%前後で推移しているので、インフレ率に負けてしまっていますね。資産形成をするにも、老後に生活資金を得るにしても、3%以上の利回りが見込める高配当株の方が適しているようです。

種別 利回り
米国債3ヶ月 1.55%
米国債6ヶ月 1.53%
米国債12ヶ月 1.46%
米国債2年 1.41%
米国債5年 1.41%
米国債10年 1.59%
米国債30年 2.05%
米国債5年(インフレ連動) -0.23%
米国債10年(インフレ連動) -0.08%
米国債20年(インフレ連動) 0.22%
米国債30年(インフレ連動) 0.31%

低金利の長期化

シーゲル教授は今の低金利は、長期化すると考えています。先進国では、少子高齢化・長寿化の進展と、実質金利の低下が同時に観察されてきました。少子高齢化・長寿化は低金利をもたらします。もちろん、中央銀行の買いオペ・売りオペなども短期的に影響します。

FRBが2016年に公開した論文(Understanding the New Normal: The Role of Demographics)によれば、1980年から2016 年の米国・実質金利の低下は、1980年代以前に生じた人口動態の変化で説明できる、とされます。

日本の低金利

特に日本では、急激な少子高齢化と実質金利の低下の関係が明白です。この関係はFRBと同様に、日銀も認めています。今後は少子化のスピードが緩やかになるので、金利低下は落ち着くとしても、上昇する圧力は乏しいでしょう。

「株と債権」シーゲル流の考え方

そもそもシーゲル教授は、株式100%のポートフォリオを推奨してきました。20年未満の期間では、株式よりも債権の方がリスク(ボラティリティ)が少ないものの、20年でほぼ並び、30年以上の期間では、株式の方がリスクが低くなるためです。

長期投資家にとっては、リスク低減を目的として債権を保有する意味は無い、という事になります。

個人的な債権についての考え

長期投資家は株式だけで良い、というのはおそらく正しい考え方です。しかし、短期的なボラティリティは株式の方が遥かに大きく、強いメンタルを持つことが前提になるでしょう。

さらに米国・長期国債はベータ値がマイナスであることからも分かるとおり、株式と逆相関の関係が見られ、リーマンショック時には、株式とは逆に暴騰しました。株式相場暴落へのヘッジとしてなら、米国長期国債は悪くないと思います。

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