Long-term investment

【JNJ】ジョンソン・エンド・ジョンソンの銘柄分析。57年連続増配銘柄

ジョンソン・エンド・ジョンソンとは

ジョンソン・エンド・ジョンソン(以下、JNJと書きます。)はアメリカの医薬品大手企業です。世界60ヶ国以上に、250社以上のグループ企業を有します。ダウ工業株平均採用銘柄。

本拠地 米・ニュージャージー州
創業 1887年
セクター ヘルスケア
ティッカー JNJ
採用指数 ダウ平均、S&P500

ジョンソン・エンド・ジョンソンの業績

売上高の推移

数値のソースは全てアニュアル・レポートです。

営業利益の推移

トップラインは右肩上がりの推移で、営業利益は概ね横ばいです。コロナショックによって、2020年は売上高は減少するでしょう。しかし、JNJはワクチン開発に着手しており、ワクチン開発が成功した場合は、業績に寄与するでしょう。

ジョンソン・エンド・ジョンソンのキャッシュ・フロー

キャッシュフローは安定的かつ潤沢です。

配当金の推移

連続増配は57年です。

ジョンソン・エンド・ジョンソンの財務・社債格付け

流動比率

単位:百万ドル 流動資産 流動負債 流動比率
2016年 65,032 26,287 247.4%
2017年 43,088 30,537 141.1%
2018年 46,033 31,230 147.4%
2019年 45,274 35,964 125.9%

流動比率は100%以上で推移しており、短期的な財務には問題ありません。

格付け

格付け機関 格付け 格付けの意味
Moody’s Aaa 信用力が最も高いと判断され、信用リスクが最低水準にある債務に対する格付。
S&P AAA 当該金融債務を履行する債務者の能力は極めて高い。S&P の最上位の個別債務格付け。

いずれも最高格付けです。ムーディーズとS&Pが最高格付けであるAAAを付与しているのは、ジョンソン・エンド・ジョンソンとマイクロソフトだけです。

事業内容

コンシューマー・へルスケア、医療用医薬品、医療機器が主力の3事業です。医療用医薬品事業、医療機器事業の収益が約8割となっています。

コンシューマー・ヘルスケアは、ドラッグストア等で販売されている一般向けの薬品などが対象の事業です。医療用医薬品・医療機器は、医療関係者に販売する製品を対象とする事業です。

コンシューマー・ヘルスケア

2006年にファイザー社のコンシューマー・ヘルスケア事業を、166億ドルで譲り受けています。これによって、リステリン、禁煙補助剤のニコレット、咳止め薬のアネトンなどの権利を得ました。

医療用医薬品

近年は、がん治療薬が売上高を伸ばしています(100%子会社のヤンセンファーマ社が開発)。

医療機器

主に以下の機器を製造しています。

  • 外科用の手術機器
  • 整形外科用の手術機器
  • 心臓や脳のカテーテル

セグメント別利益

税引き前利益、単位は百万ドルです。数値のソースは同社のアニュアル・レポートです。

コンシューマー・ヘルスケア 医療用医薬品 医療機器
2015年 13,507 31,430 25,137
2016年 13,307 33,464 25,119
2017年 13,602 36,256 26,592
2018年 13,853 40,734 26,994
2019年 13,898 42,198 25,963

セグメント別利益を見ると、医療用医薬品のシェアが高まっています。2018年・2019年の伸びは、主にがん治療薬「ダラザレックス」等の貢献によります。がん治療薬や免疫関連薬の伸びが期待されます。

一方で、以前の主力である、関節リウマチ薬「レミケード」の売上は減少。ベビーパウダーはアスベスト混入により訴訟が起きています。

医療機器事業の新たな動き

JNJはGoogleと協力して、手術用ロボット市場に参加することを表明しています。圧倒的なシェアを持つ手術用ロボ「ダヴィンチ」(インテュイティブ・サージカル社)が特許切れになるため。手術用ロボット市場は、2024年には10兆円を超えると見られます。

現在世界シェアの85%を米国企業が握っていますが、市場をほぼ独占していたダヴィンチの特許が切れた後は、競争が激しくなる見込みです。医療機器に強みを持つJNJと、AI技術に強みを持つGoogleが協働して作るロボットは、AI技術の観点からも期待されています。

ジョンソン・エンド・ジョンソンのコロナウィルス・ワクチン開発

参考 「新型コロナワクチン、早期実用化目指す」J&J系幹部 日経新聞

JNJは米国政府の援助を受けて、コロナウィルスのワクチン開発に着手しています。ワクチン開発に自信を示している同社ですが、他社も開発に取り組んでいます。

個人的な評価

コンシューマー・ヘルスケア事業は、今後大きく伸びることはないが、コロナ恐慌の中でも、売上を落としにくいでしょう。医療用の事業は、今回のコロナショックによって、改めて社会的な重要性が認識されました。

財務の評価は極めて高く、恐慌下でも投資できる企業の一つです。これまでは買われ過ぎていましたが、コロナ恐慌の相場下落が長引くなら、しばらくは買い時だと思います。

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