Long-term investment

【コロナショック】株価暴落時に有効な投資手法

下落相場とドルコスト平均法の相性

ドルコスト平均法の有効性

このブログでも何度か説明していますが、ドルコスト平均法(積立投資)は下落相場と相性が良いです。

ドルコスト平均法は、金額を固定して毎月(または毎週)買い付ける手法です。ドルコスト平均法で積立投資をすると、平均取得単価は取得時の平均株価より低く抑えられます。

では、有効性について過去の事例から見てみます。

リーマンショック時のドルコスト平均法

リーマンショック時のS&P500チャート

画像はモーニング・サテライトのものです。S&P500チャートを見ると、リーマンショック時に40%以上下落し、回復に2年3ヶ月かかっています。しかし、ドルコスト平均法でS&P500のインデックス・ファンドやETFを買い続けた場合は、8ヶ月でプラスになっています。

日経平均の場合はさらに効果が大きく、株価回復まで4年6ヶ月かかっていますが、ドルコスト平均法で積立投資をした場合は、6ヶ月でプラスになりました。

世界大恐慌時のドルコスト平均法

世界大恐慌(1929年〜)では、ダウ平均が1929年の高値を回復するまで、25年もかかっています(1954年に回復)。もし、世界大恐慌の一年前の高値から、ドルコスト平均法による積立投資を始めたらどうなったか?ベンジャミン・グレアム著「賢明なる投資家」に、その試算が書かれています。

当時はまだ、インデックス・ファンドが存在していませんでした。ダウ平均構成銘柄を均等に、毎月同額を買い続けた場合です。以下、引用です。

投資を始めた時点(1929年)におけるダウ平均は300ポイントだが、20年目の1948年は177ポイントであった。それにも関わらず、年率8%の成績となったことが、毎月買い続ける「ドルコスト平均法」と呼ばれる手法の正しさを証明している、と言えるかもしれない。

ここでのポイントは、株価が回復していないにも関わらず、年率8%のプラスになったということです。暴落を気にせず、続けることの有効性が分かります。

暴落時におすすめなインデックス・ファンド

eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)

株価下落時にドルコスト平均法が有効と言っても、暴落時に投資をするのは、それなりの根拠がないと、不安になります。

このファンドは、全世界(先進国23ヶ国、新興国26カ国)の株式に、時価総額加重平均によって分散投資します。世界の経済が技術の発展や人口増によって、いずれは成長すると考えるのは自然なことです。このファンドであれば、世界の経済成長の恩恵を受けることができます。

このファンドの解説については、以下の記事をご覧ください。

eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)の評価・解説

eMAXIS Slim 先進国リートインデックス

運用の中心は株式であるべきですが、リート(不動産投資信託)にも分散した方が良いでしょう。リートの配当利回りは株式の2〜3倍となっており、配当再投資による高い複利効果が期待できます。インデックス・ファンドであれば、内部的に再投資されます。

ファンドの構成を見ると、アメリカ不動産市場が73.1%、オーストラリア不動産市場が6.4%となっています。長期的な人口増が予想される2国で約8割を占めます。

現在、コロナショックによって、オフィス需要やホテル需要が低下し、各種リート指数は暴落しています。テレワークの普及によって、オフィス需要の低下は長期化する可能性もあります。しかし、他の投資対象(マンション、アパート、倉庫など)は、人口増によって需要が増える可能性が高いでしょう。

このファンドの解説については、以下の記事をご覧ください。

eMAXIS Slim 先進国リートインデックスの評価・解説

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